ECC地球救済キャンペーン

世界から戦争、貧困、病気をなくし、美しい環境を取り戻すために


このたびの令和6年能登半島地震により被災された皆さまに心よりお見舞い申し上げます。
ECCでは、被災された方々の支援および被災地復興にお役立ていただくため、ECC地球救済キャンペーンより石川県へ義援金300万円をお贈りしました。
被災地の一日も早い復旧・復興を心よりお祈り申し上げます。

国内外問わず広く募金活動を展開し、毎年さまざまな団体に対する支援を行ってきました。

アフガニスタンでは、わずか500円の募金で毎月5人の子どもが学べ、果実の苗を10本買うことができると言われています。戦争による貧困や病気に苦しむ子どもに手を差し伸べること。環境破壊を食い止め、美しい世界を取り戻していくこと。それが世界平和を願うECCにとって、教育と同じくらい大切なことと考えています。こうした思いから1969年に発足した「ECC地球救済キャンペーン」は、国内外を問わず広く募金活動を展開し、毎年さまざまな団体に対する支援を行ってきました。この活動は、ECCがある限り続いていくものと、私たちは確信しています。

各協会・団体さまからECCに寄せられたメッセージ

公益財団法人日本ユニセフ協会世界の子どもたちの命を守るために

ユニセフ(UNICEF: 国連児童基金)は、すべての子どもたちの権利が守られる世界を実現するために、世界150以上の国と地域で、保健、栄養、水・衛生、教育、HIV/エイズ、保護、緊急支援、アドボカシー(政策提言)などの活動を実施しています。
5歳未満の子どもの死亡数は着実に減り、1990年の推定1,270万人から2013年には630万人とほぼ半減しました。また、2013年の発表では、世界人口の89%が改善された飲用水源(1990年は76%)、64%がト イレ(1990年は49%) を利用できるようになりました。
5歳未満児死亡率は、国の貧しい層においてより改善されて おり、今後も、最も支援を必要としている人々を重点的に支援することで、さらに多くの命を守ることを目指しています。
皆さまからお寄せいただく募金で、より多くの子ど もたちの命を守ることが可能となります。今後とも、ユニセフの活動を末永くご支援いただきますよう、心よりお願い申し上げます。

(C)UNICEF/HQ07-500/Christine Nesbitt

公益財団法人緑の地球防衛基金次世代の子どもたちに緑の地球を残すための植林活動

公益財団法人 緑の地球防衛基金は、「私たちは次の世代へ緑の地球を贈ろう」をスローガンに、植林活動を進めており、これまでタイ53万本、ベトナム200万本、ネパール10万本、中国37万本、タンザニア80万本の植林を行ってきました。
現在は、ベトナム北部のラオカイ省において、植林活動を行っております。また、中国では支援開始から30年、内モンゴル自治区に隣接する半砂漠地域や黄土高原において、タンザニアでは支援開始から26年、伐採で荒廃したキリマンジャロ山の麓において、森林回復に取り組んできました。
私たちが支援する植林事業は、規模は小さいかもしれませんが、地球上で進行する砂漠化を少しでも防ぎ、人々の生活を支えるために、また、次世代の子どもたちに緑の地球を残していくために、少しでも役立てればと願っています。

特定非営利活動法人 アムダ難民キャンプにおいて医療支援活動

認定特定非営利活動法人 アムダ(AMDA)は、自然災害や紛争などにより被災生活を強いられた人々にいち早く支援を届けるべく活動を続けている国際医療NGOです。これまでに67カ国で、190件以上の緊急救援活動を実施しています。昨年はペルー洪水緊急医療支援活動、スリランカ南西部洪水緊急医療支援活動、メキシコ沖地震など、今年はフィリピンマヨン山噴火被災者に対する医療支援活動、を実施しています。現在はバングラデシュ・ロヒンギャ難民キャンプにおいて1年間の予定で医療支援活動を実施しています。
ECC地球救済キャンペーンの寄付を活用し、AMDA医療チームが毎日の診療活動で使用する医薬品、医療資材、移動のための車両貸借費などに当てられています。

特定非営利活動法人
日本国際ボランティアセンター
アフガニスタンの地域保健活動のために

特定非営利活動法人 日本国際ボランティアセンター(JVC)は、現在アフガニスタン東部ナンガルハル県で、地域教育(識字)、平和構築、提言という3つの活動を行っています。同国では40年近く紛争状態が続き、政府と反政府武装勢力による戦闘や他国の介入などもあり、人々の命や暮らしが脅かされ続けており、民間人の犠牲者は過去最悪となっています。長引く戦争の影響で、最も基礎的な医療保健・教育などの公共サービスの整備さえ必要性に追いついていません。安心で安全な暮らしを取り戻すために、これまで村のリーダー、地域保健員と協力しながら感染症対策や衛生向上に取り組み、学校と協働して保健教育の実施や教員トレーニングなどに努めてまいりました。今後も、村人との間に築いてきた信頼関係を大切にし、十分な安全策を講じながら活動を継続していきますのでよろしくお願いします。