日本語教育

日本語習得のその先にある夢をかなえるために

ECCの建学の理念は、外国語習得を通じて国際交流と相互理解を促し、国際社会で活躍できる人材を育てることによって、世界平和に貢献することです。
1992年、ECC日本語学院もその理念に基づき設立されました。ここに学ぶ一人ひとりの「日本語習得のその先にある夢」の実現を支える、それが私たちの使命です。日本で進学したい、就職したい、暮らしたい。そんな「その先の夢」の実現を支援しています。

日本を目指し、日本に暮らす外国人の日本語習得を支援

グローバル化が進む世界で必要とされる言語は、英語であることに違いはありません。一方で、日本語を学びたい外国の方に日本語を教授することも、日本がグローバル化するためには欠くことができない施策の一つです。
ひとたび国内に目を向ければ、2020年12月現在日本には、288万7116人の外国人が暮らしています(法務省「在留外国人統計」2020年12月)。その80%以上はアジアの方が占めますが、南米9.4%、ヨーロッパ2.6%、北米2.5%、アフリカ0.6%、オセアニア0.5%など、世界各地から来日しています。
来日外国人の増加に伴い、公立学校で日本語指導が必要な児童生徒も増加してFおり、2018年度にはその数は5万人を超えています(文部科学省「外国人児童生徒等教育の現状と課題」2021年5月)。日本に暮らす外国の方にとって、日本語の習得は生活にかかわる喫緊の課題です。

ECC日本語学院では、留学生をはじめ、企業で働く方、外国人技能実習制度・EPA経済連携協定の特定活動・特定技能制度で来日された方、日本での進学や就労を目指す方、日本文化に憧れを抱き学ぼうと来日される方などが、それぞれに必要とする日本語を学んでいます。
出身国も、中国、韓国、台湾の近隣国はもとより、ベトナム、フィリピン、タイなど東南アジア、近年ではネパールやウズベキスタンなどの中央アジア、あるいはアフリカ諸国と、世界中の方が在籍しており、教室はまさに「多様性に富んだ小さな地球村」です。

日本語習得のボトルネックを解消する独自の教授法

外国の方にとって、日本語の習得は簡単ではありません。「ひらがな/カタカナ/漢字の文字の併用」、「拗音※1、促音※2、濁音※3などの他言語にはない発音」、「話し言葉と書き言葉、さらに敬語も存在する」など、つまずきやすいポイントがいくつもあります。

※1:拗音とは「きゃ」「しょ」「にゅ」など、いの段の字と小さな字であらわされる2字の音
※2:促音とは小さな「っ」であらわされる音
※3:濁音とは濁点をつけてあらわされる音

ECCは、半世紀以上にわたって母語以外の言語習得を指導してきました。もちろんそこには、外国の方が日本語を学ぶ際に起きるつまずきを解消するためのメソッドやノウハウも蓄積されています。
母語以外の言語の習得に何より欠かせないのは、「発話と対話」の絶対量を増やすことです。ECC日本語学院では、受講生が十分に発話・対話できるよう、授業時間の6割以上を充ててペアワーク、グループワーク、発表、プレゼンテーションなどを行っています。
同時に「聞く・話す・読む・書く」の4技能のインプットとアウトプットをバランスよく繰り返し、可能な限り短期間で効率よく習得するためのカリキュラムを開発しています。 また、授業で使う教材にも独自の工夫を凝らしています。イラストや図をなどふんだんに使った、視覚的にも理解しやすい副教材もオリジナルで作成しています。毎回の授業後には、日本語能力試験を意識した小テストを実施し、学んだ内容の定着も図ります。さらには、学習モチベーションを維持しやすい教室環境づくりにも気を配っています。
受講方法も、クラス形式やプライベートでの対面レッスンをはじめ、オンラインレッスンやeラーニングなど、一人ひとりの都合や好みにかなった学び方が選べます。

告示校としての義務や規定を超えた手厚いサポートを!

現在ECC日本語学院は、東京新宿校(2018年開校、2020年告示校※4認定)、愛知名古屋校(1992年開校、2017年告示校認定)、兵庫神戸校(2018年開校、2019年告示校認定)の3校で授業を展開しています。

※4:告示校とは法務省から在留資格「留学」を付与することができる日本語教育機関として認定された機関。告示校に認定されることで、海外からの留学生を招くことが可能となります。(日本に暮らしている外国人に対しては、告示校でなくとも日本語教授が可能です)

告示校は、法務省の定める「受講生の授業出席率(80%以上)の把握・指導」や「資格外活動(アルバイト)が出入国管理法令に違反しないように指導」することも義務付けられています。それらの規定に従うことはもちろんですが、さらに私たちは、独自に定めたルールに則って規定以上のサポートも行っています。
そのサポートは、来日する半年前から始まります。まずはオンラインで面談を行い、留学ビザの取得や、学生寮やマンションなどの宿舎の契約を代行します。来日後は、役所での住民票登録、国民健康保険への加入、銀行口座の開設、携帯電話申し込みなどの生活に関する届け出や手続きにも同行します。
また入学後の3カ月間は、日本での生活と学習リズムに慣れるために、アルバイトは禁止しています。一人暮らしの場合には、必要に応じて自宅を訪ね、生活指導することもあります。こうしたサポートの結果、授業出席率は常に97~98%をキープしています。
そして、仕上げの支援として修了前に行う、就職や進学のための応募書類の確認や、面接、小論文対策といった進路指導こそ、私たちが最も力を注いでいるところです。

日本語能力試験認定や日本語習得は、目的ではなく手段に過ぎません。大切なのは日本語を習得した「その先にあるその方の夢」がかなうことです。私たちは、その夢の実現に寄り添うパートナーでありたいと考えます。